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10月4日～10月8日のトレードは合計 +63万円（ +5,680 USD）でした。


---　大口座　+36万円（ +3,295 USD） 　小口座　+26万円（ +2,385 USD）


トレードが多い割に、上手く利益を上げられない一週間。


特に、週末の米雇用統計後のエントリーは、上手く立ち回れば利益を残せたところをマイナスにしてしまい大反省。


予想よりも大きく落ち込んだ米雇用統計の内容から、米ドルが大きく売り込まれるかと考えましたが、大きく買い戻される結果となり、ドル円は112円台へ。


こうなると、米ドルが大きく売り込まれる事態はなかなか起こりにくい状況。
特にドル円は、今後まだ上昇していくと考えてます。






11日以降の注目は以下2点。



1.　米雇用者数、19.4万人増に減速－２カ月連続で予想を大きく下回る

米国の雇用者数は９月に、２カ月連続で伸びが市場予想を下回った。労働市場回復の弱まりが示唆された。年末までに金融緩和策の縮小を開始するという当局の決定を複雑にする可能性がある。

　　こうした雇用の数字は、米金融当局が労働市場改善の目安とする「一段と顕著な進展」に見合わない可能性があり、テーパリング（債券購入の段階的縮小）開始が先送りされ得ることも示唆する。

　　コーナーストーン・マクロのパートナーで、連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のエコノミストを務めた経歴を持つロベルト・ペルリ氏は「結論を言えば、米金融当局はテーパリングの工程表を予定通り維持し、そのプロセスを来月に開始するのが賢明だと考えるだろう」と指摘。「しかし、状況が悪化した場合はテーパリングを停止できる余地を残すため、文言に注意書きを加えるだろう」と述べた。

（出所：ブルームバーグ）

この数字でもドル円は上昇。こうなると、ドル円の上昇を阻む可能性があるのは中国恒大のデフォルトくらいでしょう。基本的にはドル円買い目線。



2.　米原油先物、7年ぶり高値　エネルギー需給逼迫に鎮静化見えず

米国時間の原油先物は、週間で約４％上昇。世界的なエネルギー需給の逼迫を背景に、米ＷＴＩ原油先物は２０１４年１０月３１日以来、約７年ぶりの高水準を付けた。

ＷＴＩの清算値は１．０５ドル（１．３％）高の７９．３５ドル。

北海ブレント先物の清算値は０．４４ドル（０．５％）高の８２．３９ドル。今週は３年ぶり高値８３．４７ドルを付ける場面があった。

バンク・オブ・アメリカのクリストファー・クプレント氏は「天然ガスや石炭など他のエネルギー価格が上昇を続けているため、原油市場でも価格上昇リスクが高まり始めている」と指摘。原油高の背景には、欧州でのガス価格の高騰により、電力会社が石油への切り替えを進めていることがある。

ＡＮＺのコモディティーアナリストも「ガスから石油への転換が加速すれば、北半球の冬に向けて発電用の原油需要が増加する可能性がある」との見方を示した。

（出所：ロイター）

原油価格上昇に伴い、動きやすいのはカナダドル。特に、カナダ円の買いは狙い易いでしょう。





その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓


ドル円買い？　合計 +63万円/週　カルロス上杉　FX週間予報　2021年10月11日～

https://youtu.be/3I-0JE3IVaU





P.S.

さて、今週目に留まったのは、下記２つのニュース。

Google、気候変動を否定するコンテンツへの広告禁止に。YouTubeなどで11月から適用
https://news.yahoo.co.jp/articles/ce1b0526c3cabbde1591c8edc3198b4d1b370b81

ノーベル物理学賞に真鍋淑郎氏…温室効果ガスが気候変動に与える影響などを予測
https://www.yomiuri.co.jp/science/20211005-OYT1T50211/


昨今、気候変動への対策は、世界規模で進んでおり、良い意味で、大衆操作にも乗り出してきたのかな～、と思います。


そもそも、私たちが何を望むかというのは、企業の広告や情報操作で大部分がコントロールされています。


結婚指輪にダイヤモンド人気があったりするのは、デビアス社のマーケティングであったり、
タバコを吸いだした人も、多くはカッコよい広告イメージを自分に重ね合わせて吸い出した人も多くいるでしょう。


あと数年もすれば、クリーンエネルギーでなければカッコ悪い、というイメージになるかもしれません。


国だけでなく、世界中の銀行、企業も、クリーンエネルギーを後押しし、その規模は少なく見積もっても3000兆円以上。今後、この波に逆らうことはできないでしょうね。

　

EU
2020年1月に 「欧州グリーン・ディール」によって今後10年間で1兆ユーロの投資を促す方針を発表。

米国
バイデン次期大統領はパリ協定へ復帰し、4年間で2兆ドルのインフラ投資を公約として掲げている。

中国
2030年までに二酸化炭素排出量を減少に転じさせ、2060年までに 「カーボン・ニュートラル」を目指すと表明。

日本
2050年までに「カー ボン・ニュートラル」を目指すと発表、再生可能エネルギーを主力電源化する意向を示した。


2020年の米大統領選挙では、トランプさんが、気候変動をさんざん否定してグレタさんと争っていましたが、トランプさんのような行動は、今後もうできないでしょう。


世界中の国も企業も、この動きに沿って進むでしょうから、
ビジネスも投資も、それに付随したものを選らんでいくと、上手くいきやすいかもしれませんね。






成績画像：



小規模口座

https://fxforex.biz/2021-10-09-s.html
　

大規模口座

https://fxforex.biz/2021-10-09-b.html




P.P.S.

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