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トレード日記＆独り言2021年9月HEADLINE
トレード日記＆独り言2021年9月
- ~2012年３月 2012年５月 2012年6月 2012年7月 2012年8月 2012年9月 2012年10月 2012年11月 2012年12月 2013年1月 2013年2月 2013年3月 2013年4月 2013年5月 2013年6月 2013年7月 2013年8月 2013年9月 2013年10月 2013年11月 2013年12月 2014年1月 2014年2月 2014年3月 2014年4月 2014年5月 2014年6月 2014年7月 2014年8月 2014年9月 2014年10月 2014年11月 2014年12月 2015年01月 2015年02月 2015年03月 2015年04月 2015年05月 2015年06月 2015年7月 2015年8月 2015年9月 2015年10月 2015年11月 2015年12月 2016年1月 2016年2月 2016年3月 2016年4月 2016年5月 2016年6月 2016年7月 2016年8月 2016年9月 2016年10月 2016年11月 2016年12月 2017年1月 2017年2月2017年3月 2017年4月 2017年5月 2017年6月 2017年7月 2017年8月 2017年9月 2017年10月 2017年11月 2017年12月 2018年1月 2018年2月 2018年3月 2018年4月 2018年5月 2018年6月 2018年7月 2018年8月 2018年9月 2018年10月 2018年11月 2018年12月 2019年1月 2019年2月 2019年3月 2019年4月 2019年5月 2019年6月 2019年7月 2019年8月 2019年9月 2019年10月 2019年11月 2019年12月 2020年1月 2020年2月 2020年3月 2020年4月 2020年5月 2020年6月 2020年7月 2020年8月 2020年9月 2020年10月 2020年11月 2020年12月 2021年1月 2021年2月 2021年3月 2021年4月 2021年5月 2021年6月 2021年7月 2021年8月
- 9月20日～9月24日のトレードは合計 +435万円（ +39,331 USD）--- 大口座 +333万円（ +30,155 USD） 小口座 +101万円（ +9,176 USD） 中国恒大集団の問題でマーケットがアップダウンした１週間でした。週前半は想定通り、リスク回避的な動きとなり、ここはオージー円やドル円の売りで対応。その後23日の利払いを行うと報じられると、マーケットは一転安堵のリスクオン。ただ、その後、複数の米メディアによれば23日の期限までにオフショアドル建て債券の利払いをできなかった模様。30日間の猶予期間内に支払えなければ、正式に債務不履行（デフォルト）となります。29日には、別のドル建て社債で4750万ドルの利払いを控えているため、まだ注目を浴びる事になるでしょう。27日以降の注目は以下2点。 1. 米政府デフォルトなら連邦準備制度は市場や経済守れず－ＦＲＢ議長 米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長は22日、 議会が数週間以内に債務上限を引き上げず、政府がデフォルト（債務不履行）に陥った場合、連邦準備制度には金融市場や米経済を深刻な打撃から守る力はないと述べた。パウエル議長は連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後のオンライン記者会見で、「債務上限を適時に引き上げることが極めて重要だ」と指摘。「そうしなかった場合、経済や金融市場に深刻な打撃を与える可能性がある」とし、「デフォルト時に連邦準備制度や他の誰かが市場や経済を十分に守ることができると想定すべきではない」と語った。（出所：ブルームバーグ）毎度の米債務上限問題。最終的には何とかするだろうと考えていますが、ズムーズに行かなかった場合には、一時的な経済ショックが出る可能性もあるでしょう。 2. 英中銀、インフレは一時４％超と予想－年内利上げ可能性の指摘も浮上 イングランド銀行（英中央銀行）は23日、引き締めを実施する根拠が強まっているとの認識を明らかにした。インフレ率が４％を超えるとの見通しも示した。投資家は利上げ時期予想を来年２月に前倒しした。年内利上げ可能性を指摘するエコノミストもいる。金融政策委員会（ＭＰＣ）は市場の予想通り超緩和的な金融政策設定を維持したが、見通しに関して論調を変えた。また、ラムズデン副総裁が資産購入を可及的速やかに終了させる主張でソーンダース委員に同調し、資産購入の据え置き決定は７対２となった。（出所：ブルームバーグ）週後半にイギリスポンド買いを入れたのは、これが理由。今後、ポンドは当分買い目線で見ていく予定。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓ 中国恒大はデフォルトへ？ 合計 +435万円/週 カルロス上杉 FX週間予報 2021年9月27日～ https://youtu.be/rIpJD34FtbA ・・・続き情報
- 9月13日～9月17日のトレードは合計 -352万円（ -32,030 USD）--- 大口座 -262万円（ -23,837 USD） 小口座 -90万円（ -8,193 USD）ドル売り、ドル買いが交錯し翻弄されてしまった一週間。中国恒大、20日期限の利払い履行不能との報道をきっかけにリスク回避の動きが大きく出てくるかとも考えましたが、まだマーケットは過剰反応せず、様子見レベル。今後、中国恒大の扱いがどうなるのか、中国の対応に注目。デフォルトまで行くようだと、そこからさらに思惑が思惑を呼んで、マーケットには大きな値動きが発生するでしょう。トレーダーとしては、大きなチャンスでもありますので、注意を向けておきたいところ。20日以降の注目は以下2点。1. 米金融当局は11月にテーパリング発表、23年に利上げ開始か－最新調査 米金融当局は21、22両日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）会合終了後に資産購入のテーパリング（段階的縮小）に向かいつつあると示唆し、11月２、３両日のＦＯＭＣの際に正式発表するのではないかとの見方が、ブルームバーグのエコノミスト調査で示された。エコノミスト52人を対象とした調査では、金融当局が2022年いっぱいは事実上のゼロ金利政策を維持し、23年末までに0.25ポイントずつの２回の利上げを実施するとの予想も明らかとなった。金融当局は米東部時間22日午後２時（日本時間23日午前３時）にＦＯＭＣ声明と最新の四半期経済予測を公表し、２時半からパウエル連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長が記者会見する。（出所：ブルームバーグ）アメリカのコロナ死者は引き続き上昇傾向で、9月17日は2580人/日。今回もハト派的な発言に終始し、期待を裏切る形で米ドルは下落する可能性があると考えています。 2. 中国、「リーマン危機」再発防げるか 中国恒大集団への抗議活動が中国全土で行われている。極めて深刻な資金難に陥っている同社の資産運用商品を購入した７万人を超える投資家が損失や償還遅延に見舞われており、各地の同社オフィス前では抗議活動が繰り広げられている。恒大が関与する住宅の建設も止まりつつあり、100万人余りの購入者は途方にくれるばかりだ。北京の投資銀行、香頌資本の沈萌ディレクターは「金融システムにとって重要なデベロッパーである恒大が破綻した場合、不動産セクター全体が問題に直面する」と予想。「債権者が債権回収に乗り出せば資産の投げ売りにつながるほか、住宅価格は打撃を受ける。サプライチェーン全体の利益率は圧迫され、資本市場でのパニック売りも招くだろう」と分析した。（出所：ブルームバーグ） ６月末の届け出に基づきブルームバーグがまとめたデータによれば、新興国市場債への投資に特化した英資産運用会社アシュモア・グループは、中国恒大債の保有高が４億ドル（約440億円）余り。ブラックロックとＵＢＳグループ、ＨＳＢＣホールディングスも中国恒大債を大量に保有しており、高リスクの新興市場国ないしアジアのクレジットに特化した金融商品に組み込まれているものが多い。これら企業による保有高は、届け出がなされて以降に変化した可能性も。中国恒大集団だけでなく、これが不動産セクター全体、その他金融商品にまで波及した場合には大問題。 まずは、目先の大規模利払い日は９月２３日で、オンショア債で２億３２００万元、オフショア債で８３５３万ドルの利払いが予定されている。これがどうなるかに注目。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓中国恒大問題に要注意？ 合計 -352万円/週 カルロス上杉 FX週間予報 2021年9月20日～ https://youtu.be/DfFnmuDzOxA ・・・続き情報
- 8月30日～9月3日のトレードは合計 +423万円（ +38,555 USD）--- 大口座 +288万円（ +26,269 USD） 小口座 +138万円（ +12,286 USD）週初めからドル安目線でゴールド買いに。8月末のジャクソンホール会合を経過、アフガニスタンでの米国の失態など、ドル売り方向へ大きく動いてくると考えていましたが、思ったよりも値が動かず持久戦になってしまいました。9月に入っての目玉は、米雇用統計でしたが、これも事前予想は73.3万人増に対して、結果23.5万人に大きく減速。今のところ米ドルの買い要素は全く無く、引き続き売り目線を継続予定。30日以降の注目は以下2点。 1. ＥＣＢ、9月理事会でＰＥＰＰ縮小開始討議＝オーストリア中銀総裁 欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会メンバーのホルツマン・オーストリア中銀総裁は３１日、パンデミック緊急購入プログラム（ＰＥＰＰ）の縮小を検討できる状況になっているとし、次回理事会で第４・四半期の縮小開始が討議されるとの見方を示した。ホルツマン総裁はブルームバーグのインタビューに対し「ＰＥＰＰをどのように縮小するか、検討できる状況になっている。こうした見解は共有されていると考えている」と述べた。その上で、第４・四半期に縮小を開始する計画について、９月８─９日の理事会で「確実に」討議されると語った。（出所：ロイター）テーパリング開始の期待感からもユーロは底堅く買われやすい展開。オーストリア中銀総裁の発言ですので、結果はまだわかりませんが、テーパリングへの思惑からユーロが揺れ動く可能性は強いでしょう。 2. 7日に豪準備銀行（RBA）理事会 今週発表された4-6月期豪国内総生産（GDP）は市場予想を上回る好結果だったが、7月以後に豪州では新型コロナウイルス感染が急拡大したことから7-9月期の状況は大きく異なる。RBAは8月の理事会で「コロナ感染拡大で回復が妨げられ、GDPは7-9月期に減少すると予想」と表明しているが、それ以降も更に感染拡大が深刻になっている。今回の理事会でどのような声明となるかが注目される。先月のRBA声明文では「9月上旬まで週50億豪ドル、その後少なくとも11月中旬まで週40億豪ドルの割合で国債を購入し続ける」としているが、市場では「9月上旬以後も週50億豪ドルの国債購入を継続する可能性」に対する思惑も台頭しており、声明文の内容に注目が集まる。なお、理事会後の8日と9日にデベルRBA副総裁の講演が予定されている。（出所：トレーダーズウエブ）米利上げの後退、米ドル安の流れから、豪ドルは基本的に買い目線ですが、今回の結果次第では大きく動く可能性もあるでしょう。7日の理事会に注目。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓ ECBはPEPP（パンデミック緊急購入プログラム）縮小なるか？ 合計 合計 合計 +423万円/週 カルロス上杉 FX週間予報 2021年9月6日～ https://youtu.be/JQNwo5QD_5g ・・・続き情報
- 9月6日～9月10日のトレードは合計 +116万円（ +10,590 USD）--- 大口座 +89万円（ +8,170 USD） 小口座 +26万円（ +2,420 USD）週初め、米ドルの反発からスタート。米ドルの買戻しがある程度入って落ち着いたら、再度米ドル売りに向かおうと考えていましたが、米ドル買いが収まらず、ECB前のユーロに注目。７日に豪中銀がテーパリング継続も利上げに慎重な印象を与えたことから、ECBも同様の姿勢になりやすい想定。ここからユーロ売りに。案の定、注目のECBラガルド総裁会見では、「ＰＥＰＰの措置は微調整、テーパリングではない」、と発言。また、次の施策については議論していない、とも述べたことから再度ユーロフランでユーロ売りに。方向性は合っていましたが、売買タイミングが上手く合わず微益で終了となりました。13日以降の注目は以下2点。 1. 米債務問題 13 日に発表される米国 8 月の財政収支では、連邦債務上限が引き上げられていない状況の下、過去最大規模の財政赤字への警戒感が高まりつつある。過去最大を記録した 2020 会計年度（19 年 10 月～20 年 9 月）の財政赤字は 3 兆 1319 億ドルだったが、8 月までの赤字は 3 兆 0073 億ドルだった。今年度の 7 月までの赤字は、2 兆 5400 億ドルとなっており、8 月の財政赤字に注目している。連邦債務上限に関しては、イエレン米財務長官が「手元資金のやり繰りを巡って財務省が行っている臨時措置がいつまで継続するかは分からない」として議会に改めて対応を要請した。しかし、ペロシ米下院議長は、28兆 5000 億ドルの債務上限を引き上げる必要があるとしながらも、3 兆 5000 億ドル規模の歳出法案に債務上限引き上げに関する条項を盛り込まない方針を示している。さらに、民主党中道派のマンチン上院議員が歳出法案を見直すべきと主張しており、上院は民主党 50 議席、共和党 50 議席と拮抗していることで、マンチン上院議員が造反した場合、法案成立が難航する可能性が高まるため、マンチン上院議員の発言に注目していくことになる。 （出所：みんかぶ）最終的には何とかなるでしょうが、マンチン上院議員の造反など、その他理由でまとまらない場合には一時的に米ドルに大きな売り圧力がかかると想定。要注意。 2. スコットランド新政権承認 2023年までに英から独立 英北部スコットランドの議会で、地域の独立を求める2党による新たな「準連立」政権が8月31日に承認された。これにより同議会で独立派が明確に過半数を握ることになり、独立を問う住民投票の実施に一歩前進した。中央政府のジョンソン政権が承認するめどは立っていないが、最短で2023年末までの住民投票を目指す方針だ。（出所：日経新聞）コロナ後でしょうが、今後、ポンド下落の大きな要因に。話題が出る度に下落圧力がかかってくるでしょう。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓米債務問題に要注意？ 合計 +116万円/週 カルロス上杉 FX週間予報 2021年9月13日～ https://youtu.be/2rJV0Ycaz7Q ・・・続き情報
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トレードの実績
2013年01月 +317万円
2013年02月 +457万円
2013年03月 +1,302万円
2013年04月 +1,385万円
2013年05月 +895万円
2013年06月 +1,168万円
2013年07月 +1,040万円
2013年08月 +1,156万円
2013年09月 +955万円
2013年10月 +670万円
2013年11月 +671万円
2013年12月 +474万円
2013年合計：+10,450万円
2014年01月 +1,217万円
2014年02月 +517万円
2014年03月 +600万円
2014年04月 +554万円
2014年05月 +697万円
2014年06月 +343万円
2014年07月 +762万円
2014年08月 +168万円
2014年09月 +316万円
2014年10月 +699万円
2014年11月 +639万円
2014年12月 +332万円
2014年合計 +6,760万円
2015年01月 +597万円
2015年02月 +788万円
2015年03月 +524万円
2015年04月 +679万円
2015年05月 +558万円
2015年06月 +1,303万円
2015年07月 +1,088万円
2015年08月 +1,205万円
2015年09月 +1,104万円
2015年10月 +2,694万円
2015年11月 +522万円
2015年12月 +1,422万円
2015年合計 +12,574万円
2016年01月 +1,352万円
2016年02月 +1,845万円
2016年03月 +1,414万円
2016年04月 +1,877万円
2016年05月 +1,476万円
2016年06月 +1,571万円
2016年07月 +1,573万円
2016年08月 +925万円
2016年09月 +1,802万円
2016年10月 +832万円
2016年11月 +475万円
2016年12月 +1,616万円
2016年合計 +17,026万円
2017年01月 +766万円
2017年02月 +628万円
2017年03月 +1,050万円
2017年04月 +574万円
2017年05月 +1,207万円
2017年06月 +1,563万円
2017年07月 +753万円
2017年08月 +463万円
2017年09月 +44万円
2017年10月 +584万円
2017年11月 +545万円
2017年12月 +360万円
2017年合計 +8,484万円
2018年01月 +1,220万円
2018年02月 +497万円
2018年03月 +764万円
2018年04月 +1,139万円
2018年05月 +639万円
2018年06月 +1,361万円
2018年07月 +598万円
2018年08月 +1,327万円
2018年09月 +736万円
2018年10月 +761万円
2018年11月 +987万円
2018年12月 +372万円
2018年合計 +11,294万円
2019年01月 +569万円
2019年02月 +672万円
2019年03月 +649万円
2019年04月 +422万円
2019年05月 +874万円
2019年06月 +1,937万円
2019年07月 +1,275万円
2019年08月 −391万円
2019年09月 +711万円
2019年10月 +981万円
2019年11月 +886万円
2019年12月 +1,375万円
2019年合計 +9,639万円
2020年1月 +695万円
2020年2月 +33万円
2020年3月 +3,816万円
2020年4月 +1,247万円
2020年5月 +478万円
2020年6月 +2,007万円
2020年7月 +328万円
2020年8月 +1,636万円
2020年9月 +1,437万円
2020年10月 +733万円
2020年11月 -1,212万円
2020年12月 +912万円
2020年合計 +12,065万円
2021年1月 +891万円
2021年2月 +190万円
2021年3月 +1,687万円
2021年4月 +673万円
2021年5月 +767万円
2021年6月 +50万円
2021年7月 -806万円
2021年8月 +1,728万円
2021年9月 +622万円
2021年10月 -1,954万円
2021年11月 +598万円
2021年12月 +1,505万円
2021年合計 +5,917万円
2022年1月 -591万円
2022年2月 +2,103万円
2022年3月 +1,879万円
2022年4月 +4,073万円
2022年5月 +1,169万円
2022年6月 +4,678万円
2022年7月 +122万円
2022年8月 +1,299万円
2022年9月 +3,348万円
2022年10月 -648万円
2022年11月 +1,533万円
2022年12月 +5,923万円
2022年合計 +24,882万円
2023年1月 +855万円
2023年2月 +346万円
2023年3月 +1,196万円
2023年4月 +1,821万円
2023年5月 -2,366万円
2023年6月 +2,946万円
2023年7月 -12万円
2023年8月 -475万円
2023年9月 +1,607万円
2023年10月 -886万円
2023年11月 +3,072万円
2023年12月 +6,195万円
2023年合計 +14,467万円
2024年1月 +1,191万円
2024年2月 -71万円
2024年3月 +5,761万円
2024年4月 +3,073万円
2024年合計 +9,974万円
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