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トレード日記&独り言2024年4月HEADLINE

トレード日記&独り言2024年4月

 
  • 4月22日~4月26日のトレードは合計 -1,858万円(-117,584 USD)でした。--- 大口座 -313万円(-19,829 USD)  小口座 -1,545万円(-97,755 USD)ドル円はまさかの158円台へ上昇。日銀の介入をあてにして執拗に日本円買いに行きましたが、これが大きくマイナスとなってしまいました。さんざん日銀要人から口先介入が出ていましたので、155円近辺を介入の目安と考えていましたが、大きく外してしまいましたね。次の目安は160円でしょうか。ただ、日銀が介入したとしても円安の根本原因は解決しておらず、投機筋からも円売りを狙われていますので、円安トレンドが変わることは無いでしょう。ここからは、ドル円の売りどころを探すのではなく、介入後の買いを狙っていく予定。今後の注目は、以下2点。  ① 一時1ドル158円台、34年ぶり円安水準 NY市場でも下落進む 26日の米ニューヨーク外国為替市場で、円相場が一時、1ドル=158円台まで下落し、約34年ぶりの円安ドル高水準を更新した。日本銀行の金融政策決定会合とその後の植田和男総裁の会見を受けて、東京市場で156円台に下落。政府と日本銀行による為替介入がないことから、その後も勢いは止まらず、1日で3円近くと大幅な円安ドル高が進んだ。 日銀は26日の決定会合で、現状の金融政策を維持した。植田和男総裁は会見で、円安が「基調的な物価上昇率に今のところ、大きな影響を与えているわけでない」と発言した。当面は緩和的な金融政策が続くとの見方から円安ドル高が進んだ。(出所:Bloomberg)あえて円安を抑えるための発言をしてくるのかと予想していましたが、逆に円安を誘発するような発言内容。現状の日本側の対応であれば、円売りに歯止めはかからないでしょう。投機筋がさらなる円を売りを仕掛けて来る可能性もあると想定。介入などでドル円に押し目ができれば買いで攻めていく予定。  ② 米FOMCや雇用統計に焦点移る  ドル/円は高止まりが続くと予想されている。日銀が政策を据え置いたことで、当面の焦点は連邦公開市場委員会(FOMC)や雇用統計などが控える米国に移った。結果次第で利下げ予想の後ずれではなく、追加利上げの思惑が浮上する可能性もあるとの見方も出ている。(出所:Reuters)声明文に注目。追加利上げに触れるようであれば、再度強烈なドル買いが起こるでしょう。米ドルは引き続き強いと想定。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓日銀介入はいつ?ドル円158円台突入、34年ぶりの円安水準に! 合計 -1,858万円(-117,584 USD)/週 カルロス上杉 FX週間予報 2024年4月27日~  https://youtu.be/jPQtgTcNBY8・・・続き情報
  • 4月15日~4月19日のトレードは合計 +565万円(+36,570 USD)でした。--- 大口座 +560万円(+36,259 USD)  小口座 +4万円(+311 USD) 注目の中東情勢は予想以上に、お互いが攻撃の応報を繰り返し、相場は乱高下。暗号通貨や日本円の買いで攻めていきましたが、思うように上手くは乗りこなすことはできませんでした。ただ、さすがにこれ以上双方の直接攻撃が続く可能性は低いと想定していますので、過度のリスクオフが終了となり、基本は原油とゴールド価格に調整が起こると想定しています。今後の注目は、以下3点。 ① 米利上げシグナルが点灯、元FRBエコノミストがインフレ期待を指摘 米金融政策当局者にとって、債券市場のインフレ見通しは政策を決定する上で重要な要素だ。そしてトレーダーが発しているシグナルは、潜在的に問題をはらんでいる。そう指摘するのは、パイパー・サンドラーのグローバル資産配分責任者で、元連邦準備制度理事会(FRB)エコノミストのベンソン・ダーラム氏だ。同氏は自身が調整を加えた長期インフレ期待の指標がここ数カ月でわずかに上昇し、当局の目標値である2%を上回っていることを指摘する。物価圧力が将来に続いていくと、トレーダーが見ていることを示している。中央銀行にとってリスクとなるのは、こうした期待が実際のインフレを助長することであり、期待が膨らみ続ければ、米金融当局に利上げという形で反応を促す可能性があるとダーラム氏は言う。ダーラム氏はインタビューで「抑制されていない長期的なインフレ期待ほど、再利上げを促すものはない。まだそこまでいっていないが、眉をひそめている段階だ」と述べた。(出所:Bloomberg)米インフレが思うように鎮静化していないことから、利下げではなく、利上げ予想まで出てきている状況。これを図るうえで、26日米PCEコアデフレータが大きな意味を持ちます。この後の米ドルの動きに要注目。 ② 利上げの可能性、物価上昇継続なら「非常に高い」=日銀総裁 日銀の植田和男総裁は19日、米ワシントンで講演し、基調的に物価が上昇し続ければ、金利を引き上げる「可能性が非常に高い」との考えを示した。植田総裁はピーターソン国際経済研究所のイベントで講演し、基調的なインフレ率は日銀が目標とする2%を下回っており、長期的なインフレ期待も1.5%近辺にとどまっているため、当面は緩和的金融政策を維持する必要があると述べた。3月の金融政策決定会合で非伝統的な金融緩和策を打ち切ったことから日銀の政策は柔軟化しており、今後のデータ次第では短期金利目標を変更する可能性があるとした。「われわれは慎重に政策を進め、最近の政策変更が経済と物価に及ぼす影響を評価し、適切と判断すればさらなる調整を検討する必要がある」と述べた。国債買い入れの減額にも言及したが、時期と規模はまだ決定していないと述べた。(出所:Reuters)ドル円154円以上では日銀の為替介入が入る可能性も踏まえ、引き続き日本円買い目線。 ③ ビットコイン 4回目の半減期を成功裏に完了 | 「25万ドルにまで上昇する」との強気予測も ビットコイン(BTC)は84万個目のブロックに達し、過去4回目の半減期イベントを成功させた。このイベントにより、仮想通貨コミュニティは半減期後の強気相場に期待をしており、一部では25万ドルに達するとの予測もある。仮想通貨コミュニティ内にはビットコイン価格の長期的な可能性に対する楽観論がある。著名な投資家ティム・ドレイパー氏は、半減期がビットコイン価格を「25万ドル以上」に押し上げるだろうとコインテレグラフに語っている。「ビットコイン価格が半減期後に上昇する単純な理由は、供給が減少し、需要に対する上向きの圧力が続くためだ。自由市場では価格が自然に上昇する」と彼はのべた。一方ハーバート・シム氏は、ビットコイン価格を押し上げる他の要素も影響しているとコインテレグラフに語った。「半減期だけが価格行動を予測する上での唯一の要素ではない」と彼は言い、最近香港で承認されたビットコインETFも価格に大きな影響を与える可能性があると指摘した。「中国の大手銀行もビットコインの購入を開始しなければならなくなる」とシム氏は指摘する。(出所:Cointelegraph)待ちに待った半減期が完了。中東情勢の悪化で大きく動いた暗号通貨ですが、ここからが上昇本番となるでしょう。引き続き押し目を買っていく予定。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓ ビットコイン半減期到来!中東情勢の激動が価格に与える影響は? 合計 +565万円(+36,570 USD)/週 カルロス上杉 FX週間予報 2024年4月22日~  https://youtu.be/rIewRI9Q9q4・・・続き情報
  • 4月8日~4月12日のトレードは合計 +1,568万円(+102,318 USD)でした。--- 大口座 +933万円(+60,909 USD)  小口座 +634万円(+41,409 USD)ゴールド買いがうまく伸びてくれた一週間。注目の米CPIは予想以上に高く、米ドル高継続ですが、ゴールドは米ドル高をものともせず史上最高値へ上昇。直近の中東情勢が引き金ではありますが、ゴールドの中長期の流れは上昇中ですから、その流れが加速しただけとも言えます。これにEUを中心に各国が利下げムードに進んでいることから、今年はまだ上値を追う可能性が高いでしょう。ゴールド調整後は、再度買いに行く予定。今後の注目は、以下3点。  ① 【原油100ドル超えシナリオ】ついにイランが大規模攻撃か、イスラエルへの報復でUAEも狙われホルムズ海峡封鎖も  中東情勢が一段と緊迫してきた。ロシアの製油能力の一部喪失の影響も大きく、原油価格が上昇。「100ドル超え」もあり得るかもしれない。イラン、もしくはその代理勢力が近日中にイスラエルに大規模攻撃を仕掛けるとの警戒感も高まっている。ホルムズ海峡が封鎖される可能性も出ているほか、イスラエルと国交を結んでいるアラブ首長国連邦(UAE)の石油関連施設が標的にされる懸念もある。(出所:JBpress)日本の原油輸入量に占める中東地域の割合(中東依存度)は90%以上。これを考えれば、この原油価格の高騰が、最近神経質になっている日本円に影響を与える可能性も高いでしょう。原油高からインフレが進むと考えると、円高圧力。日銀の介入も見据えて、日本円は買い目線。加えて、リスク回避のゴールドにみ買いが集まっており、史上最高値2400ドル超え。こちらも買い目線ですが、週末には高値から100ドル近く急落しており、週明けはさらに調整が出て来ると想定。  ② 米コアCPI、3カ月連続で上振れ-米利下げ後ずれの可能性  3月の米消費者物価指数(CPI)統計では、変動の大きい食品とエネルギーを除くコア指数が3カ月連続で市場予想を上回る伸びとなった。インフレ圧力が再度強まっていることを示唆しており、今年見込まれている米利下げ開始が後ずれする可能性がある。JPモルガン・アセット・マネジメントのチーフ・グローバル・ストラテジスト、デービッド・ケリー氏は「6月利下げの扉が激しく閉まる音が聞こえた。これでその可能性は完全に消えた」とブルームバーグテレビジョンで述べた。(出所:Bloomberg)米利下げ予想は、9月スタートへ後退。米ドル高はまだ根強く残ると想定。  ③ 香港のビットコイン現物ETF、中国から巨額資金流入の見込み  香港当局が来週月曜日にも暗号資産(仮想通貨)ビットコインとイーサリアムの現物ETFの上場申請を承認する見込みが浮上。ブルームバーグが12日に報じた。今週の報道では「最初の承認は来週にも発表される」とされていたが、より具体的な日程が判明した形だ。仮に香港で承認された場合、ビットコイン・イーサETFを提供するアジア初の都市となり、日本やシンガポール、韓国などの規制当局が今後判断する上で重要な事例となりうる。報道によると、中国の資産運用会社Harvest Fund Management Companyの子会社、およびBosera Asset Management Co.とHashKey Capitalによるパートナーシップも、ビットコインとイーサリアムETFの発行者として運営する承認を得る見込みだ。HashKey Capitalは4月6日にBosera Internationalとの戦略的パートナーシップを公表したばかりだった。HashKeyの最高経営責任者であるLivio Weng氏は今週金曜日に、オンチェーンステーキングの問題が解決されれば、イーサの現物ETFの承認は近いと述べていた。(出所:coinpost)香港のビットコイン現物ETFで、中国本土から最大250億米ドルの流入が期待されています。ビットコイン半減期を控え神経質な時期ですが、これが、ビットコインの一つのサポート材料にもなると想定。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓米国のインフレとゴールド価格の上昇トレンド分析 合計 +1,568万円(+102,318 USD)/週 カルロス上杉 FX週間予報 2024年4月15日~   https://youtu.be/9TclSr2UF5Q・・・続き情報
  • 4月1日~4月5日のトレードは合計 +940万円(+62,052 USD)でした。--- 大口座 +793万円(+52,333 USD)  小口座 +147万円(+9,719 USD) 週初めは、ユーロドルの戻りを売っていく予定でしたが、戻りも無くすぐに下落してしまいました。この下落にはついていく事ができず、逆に下げ止まったところから買いへ。米ドル売りの流れにも乗り、何とか週間プラス収支で終了。8日からは米CPI、PPIに加え、EU(ECB)、カナダ(BOC)、ニュージーランド(RBNZ)政策金利も控えているため、ボラティリティの高い一週間になると想定しています。米ドル、ユーロ供に売り買いは決め込まず、柔軟に売り買いを入れていく予定。今後の注目は、以下3点。 ① 米利下げ開始時期にらみ、注目度高まる=米消費者物価指数(CPI)10日21時半に3月の米消費者物価指数(CPI)が発表されます。6月にも米国の利下げが開始されるとの見通しが出ていますが、利下げ開始がもう少し先送りされるとの見方もあり、関連指標に注目が集まっています。特に今回のCPIについては、今年のFOMCでの投票権を持つリッチモンド連銀のバーキン総裁が、利下げには広範囲な物価の鈍化が必要、年明けの状況が物価安定に向けた凸凹(バンプ)なのかを確認するためにも、3月のCPIが重要と発言するなど、米FOMC内で注目されていることが示されており、いつも以上に注目が集まっています。(出所:みんかぶ)米CPI後の米ドルの動きに注目。どちらも可能性があるため、売り買い柔軟についていく予定。 ② ECB、6月に利下げ開始し四半期に一度の追加利下げへ  欧州中央銀行(ECB)は6月に利下げを開始し、少なくとも来年末まで安定的かつ継続的に利下げを続けるだろう。ブルームバーグの調査に答えたエコノミストが予想した。回答者は、11日に予定されている政策決定会合の次の会合で、中銀預金金利(現行4%)が0.25ポイント引き下げられると予想している。その後四半期に一度ずつの0.25ポイント利下げで2025年終盤に2.25%になると見込まれている。ECB当局者らは6月を緩和開始の月とすることでほぼ同意しているもようだ。ラガルド総裁は、緩和のペースは経済状況次第だと主張。他のメンバーはそれぞれに金利の軌道を思い描いている。「近い将来の利下げ開始はほぼ決定しているようなので、今後は金融緩和のスピードをどう決定するかに注目が移るだろう」とデカバンクのエコノミスト、クリスティアン・テートマン氏が述べた。「政策委員会のメンバーは、データへの依存について共通の認識を持っていないようだ」と付け加えた。ギリシャ中銀のストゥルナラス総裁は先月、夏までに2回、今年中に合計4回の利下げが「妥当」だと主張した。ホルツマン・オーストリア中銀総裁は、2024年には利下げを行わないことを長い間主張してきたが、今週には6月に最初の利下げを行うことに「原則的に異議はない」と述べた。(出所:Bloomberg)6月利下げはほぼ織り込まれている状況。中長期では売り目線ではあるものの、ここからすぐに下値を追っていくまでの材料は無いと想定。まずは、ECBの結果が現在の見込みとどれだけ違うのかを精査し、売り買い柔軟にポジション取りをしていく予定。 ③ ビットコイン価格 2028年には約30万3600ドル? 2024年のビットコイン半減期は3週間以内に迫っている。歴史的なチャートパターンが繰り返されれば、現在の6万6000ドルのビットコイン価格は、2028年の半減期までに現在のサイクルと同様にパフォーマンスを発揮した場合、1BTCあたり43万4280ドルに達するだろう。しかし、ビットコインの半減期後の上昇は年々、リターンが減少している。2012年の最初の半減期まで、ビットコインはほとんど価値がない状態から12.5ドルまで上昇し、12,400%以上の増加を記録した。2016年の半減期までにビットコイン価格は5,200%増の650ドルに、2020年の半減期までには1,200%増の8500ドルに達した。したがって、ビットコインの平均価格上昇率は、現在の658%まで各サイクルで減少していった。この減少傾向(約45%減)が繰り返されれば、ビットコインは次のサイクルで360%の上昇を記録し、2028年の半減期で約30万3600ドルのビットコイン価格になるだろう。(出所:cointelegraph)今年はビットコイン現物ETF元年であり、米利下げも絡んできますので、これを加味してこの数値が多少上振れする可能性はあるでしょう。まずは、2024年内の目標価格は10-15万ドルと想定。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓ ECBの次なる一手と米CPIデータ:金融市場への影響を読む 合計 +940万円(+62,052 USD)/週 カルロス上杉 FX週間予報 2024年4月8日~  https://youtu.be/6uIDzomBvYg・・・続き情報 このページの先頭へ

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トレードの実績

2013年01月  +317万円
2013年02月  +457万円
2013年03月 +1,302万円
2013年04月 +1,385万円
2013年05月  +895万円
2013年06月 +1,168万円
2013年07月 +1,040万円
2013年08月 +1,156万円
2013年09月  +955万円
2013年10月  +670万円
2013年11月  +671万円
2013年12月  +474万円

2013年合計:+10,450万円


2014年01月 +1,217万円
2014年02月  +517万円
2014年03月  +600万円
2014年04月  +554万円
2014年05月  +697万円
2014年06月   +343万円
2014年07月  +762万円
2014年08月  +168万円
2014年09月  +316万円
2014年10月  +699万円
2014年11月  +639万円
2014年12月  +332万円

2014年合計 +6,760万円


2015年01月  +597万円
2015年02月  +788万円
2015年03月  +524万円
2015年04月   +679万円
2015年05月   +558万円
2015年06月  +1,303万円
2015年07月  +1,088万円
2015年08月  +1,205万円
2015年09月  +1,104万円
2015年10月  +2,694万円
2015年11月   +522万円
2015年12月  +1,422万円

2015年合計 +12,574万円


2016年01月  +1,352万円
2016年02月  +1,845万円
2016年03月  +1,414万円
2016年04月  +1,877万円
2016年05月  +1,476万円
2016年06月  +1,571万円
2016年07月  +1,573万円
2016年08月   +925万円
2016年09月  +1,802万円
2016年10月   +832万円
2016年11月   +475万円
2016年12月  +1,616万円

2016年合計 +17,026万円


2017年01月    +766万円
2017年02月    +628万円
2017年03月  +1,050万円
2017年04月   +574万円
2017年05月  +1,207万円
2017年06月  +1,563万円
2017年07月   +753万円
2017年08月   +463万円
2017年09月    +44万円
2017年10月   +584万円
2017年11月   +545万円
2017年12月   +360万円

2017年合計 +8,484万円


2018年01月   +1,220万円
2018年02月    +497万円
2018年03月    +764万円
2018年04月   +1,139万円
2018年05月    +639万円
2018年06月   +1,361万円
2018年07月    +598万円
2018年08月   +1,327万円
2018年09月     +736万円
2018年10月     +761万円
2018年11月     +987万円
2018年12月     +372万円

2018年合計 +11,294万円


2019年01月    +569万円
2019年02月    +672万円
2019年03月    +649万円
2019年04月    +422万円
2019年05月    +874万円
2019年06月   +1,937万円
2019年07月   +1,275万円
2019年08月    −391万円
2019年09月    +711万円
2019年10月    +981万円
2019年11月    +886万円
2019年12月   +1,375万円

2019年合計  +9,639万円


2020年1月     +695万円
2020年2月      +33万円
2020年3月    +3,816万円
2020年4月    +1,247万円
2020年5月     +478万円
2020年6月    +2,007万円
2020年7月     +328万円
2020年8月    +1,636万円
2020年9月    +1,437万円
2020年10月     +733万円
2020年11月    -1,212万円
2020年12月    +912万円

2020年合計 +12,065万円


2021年1月     +891万円
2021年2月     +190万円
2021年3月    +1,687万円
2021年4月     +673万円
2021年5月     +767万円
2021年6月      +50万円
2021年7月     -806万円
2021年8月    +1,728万円
2021年9月     +622万円
2021年10月    -1,954万円
2021年11月    +598万円
2021年12月   +1,505万円

2021年合計   +5,917万円


2022年1月      -591万円
2022年2月      +2,103万円
2022年3月      +1,879万円
2022年4月      +4,073万円
2022年5月      +1,169万円
2022年6月      +4,678万円
2022年7月       +122万円
2022年8月      +1,299万円
2022年9月      +3,348万円
2022年10月      -648万円
2022年11月    +1,533万円
2022年12月    +5,923万円

2022年合計  +24,882万円


2023年1月       +855万円
2023年2月       +346万円
2023年3月      +1,196万円
2023年4月      +1,821万円
2023年5月      -2,366万円
2023年6月     +2,946万円
2023年7月        -12万円
2023年8月       -475万円
2023年9月     +1,607万円
2023年10月       -886万円
2023年11月     +3,072万円
2023年12月     +6,195万円

2023年合計   +14,467万円


2024年1月     +1,191万円
2024年2月         -71万円
2024年3月      +5,761万円
2024年4月      +1,215万円
2024年5月      +1,984万円
2024年6月      -1,741万円
2024年7月      +2,137万円
2024年8月      +1,160万円
2024年9月      +3,897万円
2024年10月      -1,155万円
2024年11月     +3,892万円
2024年12月      +2,124万円

2024年合計    +19,742万円

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