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トレード日記&独り言2023年8月HEADLINE

トレード日記&独り言2023年8月

 
  • 8月21日~8月25日のトレードは合計 -49万円(-3,373 USD)でした。--- 大口座 -48万円(-3,290 USD)  小口座 -1万円(-83 USD) ジャクソンホール会議でのパウエル議長の講演以外、目立ったイベントが無く、レンジ相場に終始した一週間でした。注目のパウエル議長発言は、「適切であればさらに金利を引き上げる用意がある」といった趣旨のタカ派的発言に終始。ただこれは事前に織り込まれていた部分もるため、「セルザファクト」的な売りが出る可能性もあると考え、米ドル売りで対応。ところが実際のマーケットは、素直にドル買い反応。ドデン買いを入れるも、値が伸びずマイナス収支で終了となってしまいました。28日からは、月末月初で経済指標も多く、再度値動きの激しい一週間になってくるでしょうね。注目は、以下2点。 1. パウエルFRB議長、必要に応じて追加利上げの用意-高金利維持へ 米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は、金融当局は必要に応じて追加利上げに動く用意があると指摘。またインフレ率が目標の2%に向けた軌道を進んでいると確信するまで、政策金利を高水準に維持する考えを示した。議長は25日、ジャクソンホール会合(カンザスシティー連銀主催の年次シンポジウム)で講演。事前に配布された原稿によれば、「インフレ率はピークからは下がってきており、それは喜ばしい展開だが、なお高過ぎる」と指摘。「適切と判断すれば追加利上げに動く用意がある。インフレがわれわれの目標に向かって持続的に低下していると確信できるまで、政策を景気抑制的な水準に据え置く考えだ」と述べた。(出所:Bloomberg)パウエル偽証はタカ派姿勢崩さず。米ドルは底堅い展開になると想定。 2. 米国のインフレ率と雇用統計に注目  ドル円は、9月19-20日の米連邦公開市場委員会(FOMC)での利上げの有無を見極める意味で、米連邦準備理事会(FRB)がインフレ指標として注視している7月のPCE総合価格指数や8月の雇用統計に注目する展開となる。また、本邦通貨当局によるドル売り・円買い介入の可能性には引き続き警戒しておきたい。本邦通貨当局は、昨年9月22日に145円台、10月21日に150-151円台、10月24日には147円台でドル売り・円買い介入を断行したが、今年は146円台まで上昇しているにも関わらず、口先介入に留まっている。介入レベルが150円付近まで上がっているとの見方もあり、150円に接近する局面では警戒したい。(出所:Trader's web)7月のPCE総合価格指数、8月の雇用統計で大きく米ドルが動くと想定。この流れに付いていきたい所。ただドル円に関しては、上値要警戒。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓ ドル円、150円まで上昇か?介入レベルと米経済指標に注目 合計 -49万円(-3,373 USD)/週 カルロス上杉 FX週間予報 2023年8月28日~ https://youtu.be/UcqMxxAOkf8・・・続き情報
  • 8月14日~8月18日のトレードは合計 +603万円(+41,480 USD)でした。--- 大口座 +468万円(+32,202 USD)  小口座 +134万円(+9,278 USD) 中国不動産大手の碧桂園控股(カントリー・ガーデン)が約一兆円の赤字を出しデフォルト危機。加えて、約48兆円の負債を抱える中国の不動産大手「恒大集団」が破産法を申請。中国不動産リスクが深刻さを増す中、中国が国有銀行に為替介入の強化指示したのをきっかけに、日本円にも買いが入ると想定し、USDJPYの売りを多めに入れていきました。今後も、中国は今後も人民元安防衛に動いてくるでしょうから、日銀の為替介入も考えると、ドル円の上値は限定的。売り目線で攻めていく予定。21日以降の注目は、以下2点。 1. 中国が国有銀行に為替介入の強化指示、急激な元安阻止 中国当局は今週、人民元の急激な変動を防ぐため、国有銀行に対し外国為替市場への介入を強化するよう指示した。事情に詳しい関係者が明らかにした。当局はまた、急激な元安阻止を狙い、市中銀行の外貨準備高に関する最低要件引き下げといった手法の活用も検討している。こうした問題について話す権限がないとし、名前を明かさないことを条件に関係者が語った。当局の指示は人民元が1ドル=7.35元に向けて下落する中で出されたもので、この水準は最高指導部が注視している水準だと関係者は説明した。(出所:Bloomberg) 中国の為替介入は、USD売りにつながると想定。 2. ジャクソンホール会議でのパウエル議長講演に注目集まる  今回のジャクソンホール会議のテーマは「世界経済の構造変化」(Structural Shift in the Global Economy)です。世界的に物価高がピークを超え、利上げサイクルの終了と、一部資源国などで利下げサイクルのスタートなどが見られる中で、パウエル議長が現状をどのようにとらえ、米国の今後の姿勢をどのように示すかが注目されます。7月の米FOMCの議事要旨が8月16日に公表され、インフレリスクから追加的な引き締めが必要になるかもしれないとして、追加利上げの可能性が示唆されました。一方、市場は7月のFOMCでの利上げ打ち止めを完全に織り込み、FRBが早期の利下げを否定しているにもかかわらず、来年上半期での利下げ開始を織り込む勢いを見せています。それだけ米国の物価鈍化傾向がはっきりしているということでもあります。こうした中、議長が来年の利下げ開始の可能性を感じさせるような発言を行った場合、ドル売りが一気に進む可能性があります。米国以外の中銀関係者の発言にも要注目です。どの中銀総裁が出席するのかについても、プログラム日程同様に当日まで公式な発表はありませんが、日本からはおそらく植田総裁が出席すると見られます。主要中銀によるパネルディスカッションなどが実施された場合、各中銀の姿勢の差がはっきりと見えることで、市場の注目を集めそうです。(出所:みんかぶ)パウエル議長議長の公園は25日午前10時05分(日本時間午後11時05分)ですので、これを受けてUSDが大きく動くようであれば流れに乗りたい所。 その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓ 中国の為替介入とジャクソンホール会議でドル円はどう動く? 合計 +603万円(+41,480 USD)/週 カルロス上杉 FX週間予報 2023年8月21日~ https://youtu.be/yBNMPu04LSw・・・続き情報
  • 8月7日~8月11日のトレードは合計 -2,052万円(-141,616 USD)でした。--- 大口座 -1,533万円(-105,848 USD)  小口座 -518万円(-35,768 USD) 米7月PPIは予想を上回る上昇を示したものの、米CPI、米ミシガン消費者信頼感指数(速報値)も前月から小幅低下しており、インフレは落ち着いている様相。これを基準に大きく米ドル売りを仕掛けていきましたが、これが裏目に出て大損失。今年は、このパターンが何度かあり、残念ながら上手く利益を積み上げられていません。次回以降の米利上げを考える上で、米経済指標、特にインフレ指標が大きなポイントだと考えていたのですが、下がっても執拗に米ドル買いが入って来るのが今年のパターン。ここからは、再度ドル円とユーロドルのトレードのみに絞り、売り買い柔軟にトレードを進めていく予定。14日以降の注目は、以下2点。 1. 円安進み、一時1カ月半ぶり145円台 昨秋に介入した水準迫る  11日の米ニューヨーク外国為替市場で円安ドル高が進み、一時、1ドル=145円台をつけた。145円台は6月末以来、約1カ月半ぶり。この日に米労働省が発表した7月の卸売物価指数が市場の予想を上回って伸び、物価高(インフレ)が長期化するとの見方が拡大。長期金利が上昇し、円安ドル高が進んだ。円相場は、昨秋に日本政府と日銀が円買いドル売りの為替介入をした145円台後半に迫っている。米東部時間11日午後5時(日本時間12日午前6時)時点では、前日の同じ時刻より18銭円安ドル高の1ドル=144円90銭~145円00銭で取引されている。日銀は7月末、長期金利の上限を「0・5%程度」から1・0%へと事実上、引き上げた。しかし市場では、日銀が当面は大規模な緩和策を維持するとの見方が強く、日本の長期金利は0・6%台と上昇幅は限定的だ。一方で、米国では賃金の急速な上昇や旺盛な消費など、インフレの長期化を示唆する経済指標の発表が相次ぎ、長期金利が上昇傾向にある。このため日米の金利差拡大が意識され、金利の高いドルを買い円を売る動きが広がっている。(出所:朝日新聞)ドル円145円以上では、日銀の介入警戒が広がりますので、買いで入っていくのはリスキー。売りどころを見つけていく予定。 2. 7月の米小売売上高、0.4%増か=コアも0.4%増 米商務省が15日発表する7月の小売売上高の市場予想(ロイター通信)によると、予想中央値は前月比0.4%増(前月は0.2%増)と伸びが加速する見通しだ。変動の大きい自動車を除いたコアも0.4%増(同0.2%増)と跳ね上がる見込み。バンク・オブ・アメリカは自社発行のクレジットカードなどのデータに基づき、全体を0.6%増、コアを0.7%増と推計。航空券代や日用品の伸びが顕著だったことや、祝日である独立記念日の消費が昨年よりも拡大したことを反映した。ウェルズ・ファーゴは全体を0.3%増と予測。労働市場の逼迫(ひっぱく)に伴う賃金上昇や、財の価格低下などが寄与した形で、消費が若干強まったとみている。(出所:時事通信)インパクトは大きいため、米小売売上高後の米ドルの動きにも注目。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓ドル円145円水準での戦略と米小売売上高の注目点とは? 合計 -2,052万円(-141,616 USD)/週 カルロス上杉 FX週間予報 2023年8月14日~  https://youtu.be/v-XxE3EtHxY・・・続き情報
  • 7月31日~8月4日のトレードは合計 +1,022万円(+72,149 USD)でした。--- 大口座 +794万円(+56,051 USD)  小口座 +228万円(+16,098 USD) 週前半は米ドル買いが強く、ドル円は143円台へ突入。ただ、米ドル買いが続く根拠はそれほど強く無かったため、所々で米ドル売りオーダーを入れていきました。そんな中、 格付け会社フィッチ・レーティングスが米国債を格下げし、これが起点となり、米株下落と共にドル円も大きく下落。週末の米雇用統計でさらに大きく米ドル売りへ傾き、この流れに乗っていく一週間でした。7日以降の注目は、以下2点。 1. ドル/円は振れやすい展開、米CPIと円債オペに注目 ドル/円は日米双方の要因で上下に振れやすい展開となりそうだ。ドルは米消費者物価指数(CPI)と金利市場の反応、今後の利上げ見通しの変化などが焦点となるが、円は日銀の国債買い入れオペに大きく反応する展開が続いており、円金利がどこまで上昇するかも重要なポイントとなる。予想レンジはドル/円が139━144円、ユーロ/ドルが1.08―1.12ドル。専門家の見解は以下の通り。(出所:Reuters)米インフレは落ち着き傾向であるため、数値で動くものの米ドルの上値は限定的。米ドル売りの方が火が付きやすいと想定。ただ、円絡みでは、日銀の円債オペもあるため、ドル円下落時は急反発に要注意。どちらかというと、ユーロドルの方が素直な動きとなると想定。 2.米雇用、7月は18.7万人増で予想下回る 失業率3.5%に低下 米労働省が4日発表した7月の雇用統計によると、非農業部門雇用者数の伸びは予想を下回ったものの、賃金は底堅い伸びを維持、失業率も低下し、労働市場の引き締まり継続を示唆した。非農業部門雇用者数は18万7000人増と、ロイター調査によるエコノミスト予想の20万人増を下回った。過去3カ月間の雇用者数の伸びは月平均21万8000人と、前年同期の平均である43万4000人から大きく減速した。(出所:Reuters)米CPIは10日(木)ですので、それまでの週前半は、この弱い米雇用統計を引きずり、米ドル売り優勢が続くと想定。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓ドル円は波乱含みな展開に!米CPIと円債オペに注目 合計 +1,022万円(+72,149 USD)/週 カルロス上杉 FX週間予報 2023年8月7日~  https://youtu.be/SKK7qLj99LI・・・続き情報 このページの先頭へ

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トレードの実績

2013年01月  +317万円
2013年02月  +457万円
2013年03月 +1,302万円
2013年04月 +1,385万円
2013年05月  +895万円
2013年06月 +1,168万円
2013年07月 +1,040万円
2013年08月 +1,156万円
2013年09月  +955万円
2013年10月  +670万円
2013年11月  +671万円
2013年12月  +474万円

2013年合計:+10,450万円


2014年01月 +1,217万円
2014年02月  +517万円
2014年03月  +600万円
2014年04月  +554万円
2014年05月  +697万円
2014年06月   +343万円
2014年07月  +762万円
2014年08月  +168万円
2014年09月  +316万円
2014年10月  +699万円
2014年11月  +639万円
2014年12月  +332万円

2014年合計 +6,760万円


2015年01月  +597万円
2015年02月  +788万円
2015年03月  +524万円
2015年04月   +679万円
2015年05月   +558万円
2015年06月  +1,303万円
2015年07月  +1,088万円
2015年08月  +1,205万円
2015年09月  +1,104万円
2015年10月  +2,694万円
2015年11月   +522万円
2015年12月  +1,422万円

2015年合計 +12,574万円


2016年01月  +1,352万円
2016年02月  +1,845万円
2016年03月  +1,414万円
2016年04月  +1,877万円
2016年05月  +1,476万円
2016年06月  +1,571万円
2016年07月  +1,573万円
2016年08月   +925万円
2016年09月  +1,802万円
2016年10月   +832万円
2016年11月   +475万円
2016年12月  +1,616万円

2016年合計 +17,026万円


2017年01月    +766万円
2017年02月    +628万円
2017年03月  +1,050万円
2017年04月   +574万円
2017年05月  +1,207万円
2017年06月  +1,563万円
2017年07月   +753万円
2017年08月   +463万円
2017年09月    +44万円
2017年10月   +584万円
2017年11月   +545万円
2017年12月   +360万円

2017年合計 +8,484万円


2018年01月   +1,220万円
2018年02月    +497万円
2018年03月    +764万円
2018年04月   +1,139万円
2018年05月    +639万円
2018年06月   +1,361万円
2018年07月    +598万円
2018年08月   +1,327万円
2018年09月     +736万円
2018年10月     +761万円
2018年11月     +987万円
2018年12月     +372万円

2018年合計 +11,294万円


2019年01月    +569万円
2019年02月    +672万円
2019年03月    +649万円
2019年04月    +422万円
2019年05月    +874万円
2019年06月   +1,937万円
2019年07月   +1,275万円
2019年08月    −391万円
2019年09月    +711万円
2019年10月    +981万円
2019年11月    +886万円
2019年12月   +1,375万円

2019年合計  +9,639万円


2020年1月     +695万円
2020年2月      +33万円
2020年3月    +3,816万円
2020年4月    +1,247万円
2020年5月     +478万円
2020年6月    +2,007万円
2020年7月     +328万円
2020年8月    +1,636万円
2020年9月    +1,437万円
2020年10月     +733万円
2020年11月    -1,212万円
2020年12月    +912万円

2020年合計 +12,065万円


2021年1月     +891万円
2021年2月     +190万円
2021年3月    +1,687万円
2021年4月     +673万円
2021年5月     +767万円
2021年6月      +50万円
2021年7月     -806万円
2021年8月    +1,728万円
2021年9月     +622万円
2021年10月    -1,954万円
2021年11月    +598万円
2021年12月   +1,505万円

2021年合計   +5,917万円


2022年1月      -591万円
2022年2月      +2,103万円
2022年3月      +1,879万円
2022年4月      +4,073万円
2022年5月      +1,169万円
2022年6月      +4,678万円
2022年7月       +122万円
2022年8月      +1,299万円
2022年9月      +3,348万円
2022年10月      -648万円
2022年11月    +1,533万円
2022年12月    +5,923万円

2022年合計  +24,882万円


2023年1月       +855万円
2023年2月       +346万円
2023年3月      +1,196万円
2023年4月      +1,821万円
2023年5月      -2,366万円
2023年6月     +2,946万円
2023年7月        -12万円
2023年8月       -475万円
2023年9月     +1,607万円
2023年10月       -886万円
2023年11月     +3,072万円
2023年12月     +6,195万円

2023年合計   +14,467万円


2024年1月     +1,191万円
2024年2月         -71万円
2024年3月      +5,761万円
2024年4月      +1,215万円
2024年5月      +1,984万円
2024年6月       +778万円

2024年合計    +10,878万円

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