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トレード日記＆独り言2021年4月HEADLINE
トレード日記＆独り言2021年4月
- ~2012年３月 2012年５月 2012年6月 2012年7月 2012年8月 2012年9月 2012年10月 2012年11月 2012年12月 2013年1月 2013年2月 2013年3月 2013年4月 2013年5月 2013年6月 2013年7月 2013年8月 2013年9月 2013年10月 2013年11月 2013年12月 2014年1月 2014年2月 2014年3月 2014年4月 2014年5月 2014年6月 2014年7月 2014年8月 2014年9月 2014年10月 2014年11月 2014年12月 2015年01月 2015年02月 2015年03月 2015年04月 2015年05月 2015年06月 2015年7月 2015年8月 2015年9月 2015年10月 2015年11月 2015年12月 2016年1月 2016年2月 2016年3月 2016年4月 2016年5月 2016年6月 2016年7月 2016年8月 2016年9月 2016年10月 2016年11月 2016年12月 2017年1月 2017年2月2017年3月 2017年4月 2017年5月 2017年6月 2017年7月 2017年8月 2017年9月 2017年10月 2017年11月 2017年12月 2018年1月 2018年2月 2018年3月 2018年4月 2018年5月 2018年6月 2018年7月 2018年8月 2018年9月 2018年10月 2018年11月 2018年12月 2019年1月 2019年2月 2019年3月 2019年4月 2019年5月 2019年6月 2019年7月 2019年8月 2019年9月 2019年10月 2019年11月 2019年12月 2020年1月 2020年2月 2020年3月 2020年4月 2020年5月 2020年6月 2020年7月 2020年8月 2020年9月 2020年10月 2020年11月 2020年12月 2021年1月 2021年2月2021年月2021年4月
- 4月19日～4月23日のトレードは合計 -176万円（ -16,336 USD）--- 大口座 -132万円（ -12,299 USD） 小口座 -43万円（ -4,037 USD）週明けは、急速な米ドル売りの流れでスタート。ただ、ドル円108.00には大きな買いが並び、サポートされていましたので、ドル円の短期的な買いでスタート。その後、バイデン米大統領が富裕層キャピタルゲイン増税提案というニュースから、株が大きく売り込まれまれ、これに伴い為替の値動きも活発化。個人的には、もう一段の米株下落があると考え、米株S&P500に売りを入れたのですが、大きく戻してしまいロスカット。ここの売りは自信があっただけに、これがロスカットされたのはちょっと驚きでした。改めて、米株買い圧力の強さを見せつけられましたね。26日以降の注目は以下2点。 1. 米大統領が富裕層キャピタルゲイン増税提案へ、２倍に バイデン米大統領は富裕層に対するキャピタルゲイン税の税率を39.6％と、現行のほぼ２倍に引き上げることを提案する見通しだ。長年の格差解消を目指した一連の社会的支出の財源にするのが目的。提案内容に詳しい複数の関係者が明らかにした。提案が公になっていないとして匿名を条件に語った関係者らによれば、所得が100万ドル（約１億800万円）以上の個人に対するキャピタルゲイン税率を現行の20％から39.6％に引き上げる内容。投資収入に対して現在課している付加税を合わせると、キャピタルゲインに対する連邦税の税率は最高で43.4％に達する可能性がある。医療保険制度改革（オバマケア）の資金への充当を目的とした投資収入への課税3.8％は据え置かれ、金融資産のリターンへの課税税率が賃金・給与所得に対する課税の最高税率を上回ることになるという。（出所：ブルームバーグ）バイデン大統領は同提案について、28日に上下両院合同会議で行う就任後初の演説で増税策の一部として発表する見通しですので、この演説に注目。前後でボラティリティーが上昇すると想定。アメリカ政府が税収をかき集めたい気持ちはわかりますが、もしこの記事の通り現行の約２倍、39.6％まで上げてしまうと、そもそも行動力のある富裕層はアメリカから逃げ出してしまうことにもなりかねません。もちろん、いろいろ考えた末の結論なんでしょうが、アメリカへの投資を冷え込ませてしまうような気がしまうね。 2. ECBが緩和の継続決定 ラガルド総裁「縮小は時期尚早」 欧州中央銀行（ECB）は22日開いた理事会で、異例の金融緩和政策の継続を決めた。世界経済の回復は進んでいるが、新型コロナウイルスの感染拡大などの「不確実性が先行きの見通しに影を落としている」（ラガルド総裁）ためだ。ただ、物価が年内に2%程度まで上昇するとの見方が広がるなか、緩和縮小を求める声も上がり始めている。ECBは新型コロナ対策として資産購入の特別枠を1兆8500億ユーロ（約240兆円）にまで拡大している。今回の理事会では、前回3月に決めた通り、かなり速いテンポで買い入れを進めていくことを確認した。主要政策金利は0%、銀行が中央銀行に余剰資金を預ける際の金利（中銀預金金利）はマイナス0.5%に据え置いた。ECBは次回6月の理事会で新しい経済・物価見通しをまとめ、資産買い入れのペースなどを議論する。ECBは経済・物価の回復に伴い、買い入れペースを徐々に落としていくとの見方もあるが、ラガルド総裁は会見で「（段階的な縮小について）議論していない。時期尚早だ」と語った。（出所：日経新聞）コロナの現状を考えると、ラガルドさんのおっしゃる通り時尚早でしょう。これはある程度想定内で、ユーロ売りを入れたのですが、ドル売りの資金が一部ユーロにk流れたようで、ユーロカナダの売りがロスカット。ユーロ自体は引き続きネガティブに見ていますが、米ドルに売りが入ると、ある程度ユーロにも流れ込んでくるため注意が必要。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓バイデン米大統、28日の領富裕層キャピタルゲイン増税提案に注目 合計 -176万円/週 カルロス上杉 FX週間予報 2021年4月25日 https://youtu.be/_lWJqe0aR1M ・・・続き情報
- 4月12日～4月16日のトレードは合計 +450万円（ +41,463 USD）--- 大口座 +310万円（ +28,575 USD） 小口座 +140万円（ +12,888 USD）週明けは、米国が「Ｊ＆Ｊワクチンの接種停止を呼び掛け」というニュースからスタート。ワクチン計画に暗雲。緩和の思惑から、仮想通貨やGOLDなどへ資金が流れやすくなると想定し、これがうまく利益を作ってくれました。その後、ユーロドルの1.200という意レベルを意識しながらユーロ売り仕掛けを行いましたが、これは上手くいかず。19日以降も、このレベルは強く意識されると想定。19日以降の注目は以下2点。 1. 日日米首脳会談 経済協力分野の文案判明 日本時間の17日未明に行われる菅総理大臣とバイデン大統領の日米首脳会談で、経済協力分野で合意される見通しの文書案が明らかになりました。それによりますと日本とアメリカは堅固で互恵的な貿易関係を維持しさらに強化していくとしています。そのうえで、中国を念頭に▽知的財産権の侵害や▽市場をゆがめるような産業への補助金といった不公平な貿易慣行の改善に向けてともに取り組むとしています。また、高速・大容量の通信規格、5Gのネットワークの安全性を確保するため中国企業を念頭に「信頼に値する事業者に頼ることが大切だ」という文言が盛り込まれています。さらに今回、焦点の1つになっている半導体のサプライチェーンの構築のほか生命科学、人工知能の分野などでも幅広く協力を深めるとしています。（出所：時事通信）対中国対策、台湾、脱炭素化社会、などなど、トピックは目白押し。19日以降は中国の反発がさらに強まることが予想されますので、これに対してマーケットがどう動いてくるのかに注目。 2. ECB理事会 PEPPの今後の運用などについての注目 22日20時45分にECB理事会の結果が発表されます。前回３月10日、11日に行われたECB理事会では、長期金利の上昇傾向や、新型コロナの感染拡大の影響で不透明感が続く今後のユーロ圏経済への支援を目的として、現状のPEPP(パンデミック緊急購入プログラム)について、第2四半期の買い入れを拡大するという方針を示しました。4月12日に示された4月5日から9日にかけての週のPEPPでの純買い入れ額は171億ユーロとなっており、その前の週の106億ユーロから増加。方針通りの買い入れ拡大の見込みが強まっています。ユーロ圏ではここにきての新型コロナの感染拡大が深刻化しており、フランスは夜間の外出禁止を含む３度目のロックダウンを今月３日から実施。連邦制ということもあり対応が基本的に州単位となり国としての厳格な対応が難しかったドイツも、13日に感染拡大が深刻な地域への厳格な制限措置を実施するための法案改正を閣議決定し、今後の全国一律での対応強化を示すなど、対応を進めています。経済への影響も不可避で、ワクチン接種の進展などから感染者数を抑えてきている米国や英国に比べて、今後の不透明感が強い状況です。 声明や総裁会見の結果、現状の積極的な緩和姿勢が長期化する可能性があるとの見通しが市場で広がるようだと、ユーロ売りにつながる可能性がありそうです。（出所：ヤフー）コロナの現状を考えると、ユーロ買いに結び付くような発表の可能性は低く、どちらかといえばユーロ売り容認の方が豊富。ユーロ売り目線で攻めていく予定。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓日米首脳会談終了で中国の反発は？ 合計 +450万円/週 カルロス上杉 FX週間予報 2021年4月17日 https://youtu.be/l8aWoFFLhPo ・・・続き情報
- 4月5日～4月9日のトレードは合計 -90万円（ -8,279 USD）--- 大口座 -71万円（ -6,535 USD） 小口座 -19万円（ -1,744 USD）米ドル、ポンドに調整売りが入った一週間。前半は、イギリスポンド買い目線で攻めましたが、途中から売りへ変更。ただ、どのトレードも上手く値が伸びず、小幅マイナスで終了。マーケットを大きく動かすテーマが薄れてきた印象。12日以降の注目は以下2点。 1. 日米首脳会談 米ワシントンで１６日に開催される菅義偉首相とバイデン大統領の日米首脳会談で、半導体分野における協力で合意する。米中対立を背景にアジアの地政学的リスクが強まる中、半導体生産が集中する台湾など特定地域への過度な依存を見直し、自国生産を含めた調達の多様化を図る。半導体増産をもくろむ中国に対抗する構えだ。（出所：時事通信）脱炭素化社会、米中対立などトピックはいろいろ。これを踏まえ、週末に向けて特にドル円などは神経質なレンジ傾向になりやすいと想定。 2. イギリス、30歳未満にはアストラゼネカ製ワクチンを制限へ 血栓の報告受け イギリス政府は今後、30歳未満の成人への新型ウイルスのワクチン接種では、英オックスフォード大学／アストラゼネカ製以外のワクチンを使用する方針だ。このワクチンと、まれに起きる血栓症の関係が示されたため。英医薬品・医療製品規制庁（MHRA）は、2月末までに同ワクチンの接種者79人に血栓が起こり、うち19人が亡くなっていたことを明らかにしていた。（出所：BBC）イギリスのワクチンに暗雲。確率としては低いのでしょうが、今回のニュースでワクチン接種を思いとどまる人も出てきている模様。米ファイザーや米モデルナ製ワクチンが予定通り輸入されれば、今回の変更によるイギリスのワクチン接種事業への影響は「ゼロか、無視できる程度」にとどまるとは言われていますが、モデルナ社ワクチン、ファイザー社ワクチンでも出血症状が出るなどの副作用が報告されています。これに焦点が当たると、ますますワクチン接種を避ける人々が出てくると想定。ワクチン動向に注目。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓ レンジ調整相場、日米首脳会談は16日 合計 -90万円/週 カルロス上杉 FX週間予報 2021年4月10日 https://youtu.be/xND1Mn20nc8 ・・・続き情報
- 3月29日～4月2日のトレードは合計 +489万円（ +44,260 USD）--- 大口座 +318万円（ +28,743 USD） 小口座 +171万円（ +15,517 USD） バイデン氏の2．25兆ドル規模大型インフラ投資計画発表が注目された一週間。31日の発表後、Ｓ＆Ｐ500種株価指数はさらに過去最高値を更新し、初の4000ドル台へ。前半は、予定通り円売りで攻めるも上手く乗れず、中盤、発表前の調整を狙ったゴールドの買いだけ上手く伸びてくれました。5日以降の注目は以下2点。 1. 3月FOMC議事要旨でのテーパリング議論に要注目 新年度入りした本邦機関投資家による新規外債投資への期待感やバイデン政権のインフラ再建計画による米景気回復期待、米中長期債利回りの上昇観測などから堅調推移が予想される。3月の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨で年内のテーパリング（資産購入の段階的縮小）開始が示唆された場合、ドル買いに拍車がかかる可能性もある。（出所：ヤフー）米ドルに大きな動きが出てくると想定。FOMC議事要旨後の動きについていきたいところ。 2. イギリス国民の半数が抗体を保有 新型ウイルス 英国民の半数近くが、新型コロナウイルスの抗体をもっているとみられることが、英国家統計局（ONS)の調査で明らかになった。抗体は、新型ウイルスへの感染かワクチン接種によって獲得する。ほとんどは、ワクチン接種によって得るとされる。イギリスではこれまでに約3000万人が、1回以上のワクチン接種を受けている。（出所：BBC）EU諸国が再ロックダウンなどで苦戦している中、イギリスは断トツでワクチン接種が進み、コロナからの脱却に実現性が見えてきている状況。GBPは引き続き買い目線。その他、詳しいところは長くなるので、動画の中で↓ FOMC議事要旨に注目 合計 +489万円/週 カルロス上杉 FX週間予報 2021年4月3日 https://youtu.be/mX_eJvrWB2M ・・・続き情報
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トレードの実績
2013年01月 +317万円
2013年02月 +457万円
2013年03月 +1,302万円
2013年04月 +1,385万円
2013年05月 +895万円
2013年06月 +1,168万円
2013年07月 +1,040万円
2013年08月 +1,156万円
2013年09月 +955万円
2013年10月 +670万円
2013年11月 +671万円
2013年12月 +474万円
2013年合計：+10,450万円
2014年01月 +1,217万円
2014年02月 +517万円
2014年03月 +600万円
2014年04月 +554万円
2014年05月 +697万円
2014年06月 +343万円
2014年07月 +762万円
2014年08月 +168万円
2014年09月 +316万円
2014年10月 +699万円
2014年11月 +639万円
2014年12月 +332万円
2014年合計 +6,760万円
2015年01月 +597万円
2015年02月 +788万円
2015年03月 +524万円
2015年04月 +679万円
2015年05月 +558万円
2015年06月 +1,303万円
2015年07月 +1,088万円
2015年08月 +1,205万円
2015年09月 +1,104万円
2015年10月 +2,694万円
2015年11月 +522万円
2015年12月 +1,422万円
2015年合計 +12,574万円
2016年01月 +1,352万円
2016年02月 +1,845万円
2016年03月 +1,414万円
2016年04月 +1,877万円
2016年05月 +1,476万円
2016年06月 +1,571万円
2016年07月 +1,573万円
2016年08月 +925万円
2016年09月 +1,802万円
2016年10月 +832万円
2016年11月 +475万円
2016年12月 +1,616万円
2016年合計 +17,026万円
2017年01月 +766万円
2017年02月 +628万円
2017年03月 +1,050万円
2017年04月 +574万円
2017年05月 +1,207万円
2017年06月 +1,563万円
2017年07月 +753万円
2017年08月 +463万円
2017年09月 +44万円
2017年10月 +584万円
2017年11月 +545万円
2017年12月 +360万円
2017年合計 +8,484万円
2018年01月 +1,220万円
2018年02月 +497万円
2018年03月 +764万円
2018年04月 +1,139万円
2018年05月 +639万円
2018年06月 +1,361万円
2018年07月 +598万円
2018年08月 +1,327万円
2018年09月 +736万円
2018年10月 +761万円
2018年11月 +987万円
2018年12月 +372万円
2018年合計 +11,294万円
2019年01月 +569万円
2019年02月 +672万円
2019年03月 +649万円
2019年04月 +422万円
2019年05月 +874万円
2019年06月 +1,937万円
2019年07月 +1,275万円
2019年08月 −391万円
2019年09月 +711万円
2019年10月 +981万円
2019年11月 +886万円
2019年12月 +1,375万円
2019年合計 +9,639万円
2020年1月 +695万円
2020年2月 +33万円
2020年3月 +3,816万円
2020年4月 +1,247万円
2020年5月 +478万円
2020年6月 +2,007万円
2020年7月 +328万円
2020年8月 +1,636万円
2020年9月 +1,437万円
2020年10月 +733万円
2020年11月 -1,212万円
2020年12月 +912万円
2020年合計 +12,065万円
2021年1月 +891万円
2021年2月 +190万円
2021年3月 +1,687万円
2021年4月 +673万円
2021年5月 +767万円
2021年6月 +50万円
2021年7月 -806万円
2021年8月 +1,728万円
2021年9月 +622万円
2021年10月 -1,954万円
2021年11月 +598万円
2021年12月 +1,505万円
2021年合計 +5,917万円
2022年1月 -591万円
2022年2月 +2,103万円
2022年3月 +1,879万円
2022年4月 +4,073万円
2022年5月 +1,169万円
2022年6月 +4,678万円
2022年7月 +122万円
2022年8月 +1,299万円
2022年9月 +3,348万円
2022年10月 -648万円
2022年11月 +1,533万円
2022年12月 +5,923万円
2022年合計 +24,882万円
2023年1月 +855万円
2023年2月 +346万円
2023年3月 +1,196万円
2023年4月 +1,821万円
2023年5月 -2,366万円
2023年6月 +2,946万円
2023年7月 -12万円
2023年8月 -475万円
2023年9月 +1,607万円
2023年10月 -886万円
2023年11月 +3,072万円
2023年12月 +6,195万円
2023年合計 +14,467万円
2024年1月 +1,191万円
2024年2月 -71万円
2024年3月 +5,761万円
2024年4月 +1,215万円
2024年5月 +1,984万円
2024年6月 -1,741万円
2024年7月 +2,137万円
2024年8月 +1,160万円
2024年9月 +3,897万円
2024年10月 -1,155万円
2024年11月 +3,892万円
2024年12月 +2,124万円
2024年合計 +19,742万円
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